インバウンドにはまだまだ伸びしろがある

インバウンド

海外のインバウンドにも目を向けていかなければいけないのかな?

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インバウンド訪日客数は年々増加しています。

これからも需要は増え続けますので、出来るだけ対策は取っておいたほうがいいでしょう!

2018年に日本を訪れた外国人観光客、いわゆるインバウンド客は3000万人を超えました。

東京オリンピック・パラリンピックが開かれる2020年には4000万人を目指すという国の指針がありますが、ほぼ確実に超えてくるでしょう。

インバウンドに熱い視線が注がれる中、「これから取り組むのでは遅い」と感じる人もいるでしょう。

しかし今から(2019年)でも決して遅くはありません。

例えば三重県では2015年頃からゴルフツーリズムという、テーマを絞ったインバウンド客の呼び込みを試みていて、実際に台湾や香港を中心に、年間2万人以上の集客に成功しています。

このようにインバウンドには、まだまだ伸びしろがありますので、是非チャレンジしましょう。

集客施策の一例

集客施策費用おすすめ度
自社サイト50万~300万★★★★★
SNS0円★★★★
口コミ0円★★★★
ネット予約サイト手数料10%~★★★
広告3万円~100万円★★★
旅行博30万円~(共同出展の場合)★★
旅行会社・ツアーオペレーター10万円~★★
ファムトリップ50万円~

インバウンド対策と言っても何をしていいかわからないね。

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業種によってもアプローチの仕方が変わります。

それぞれ見ていきましょう。!

飲食店の集客アプローチ

インバウンドのお客様はどのタイミングで飲食店を選ぶのでしょうか。

事前予約が必須という人気店や高級店でもない限り、基本的にFITは、来日してから飲食店を決めます。

FIT向けで最も重要なものは、チラシやクーポンを外国人観光案内所や空港、ターミナル駅、ゲストハウスなどに置いてもらうことです。また、店頭でのアプローチも必須で、看板に「ENGLISH MENU」と書くだけでも十分な効果があります。

口コミサイトでのアプローチも重要な位置を占めます。

自社サイトとリンクさせ、お店が最もアピールしたい料理やお酒を撮影して、画像を登録しましょう。

口コミサイトに寄せられた書き込み一つ一つに丁寧に返事を書くという飲食店もありますが、非常に効果的です。

また、当然ですがお店の看板となる自社サイトはしっかりと作り上げましょう。

団体客を集客する場合は、海外の旅行会社や日本にあるツアーオペレーターへの宣伝、観光団体と連携すること、団体客のガイドを務める人やガイドへ派遣する業者へのアプローチも有効です。

宿泊施設のアプローチ

宿泊施設の予約は、飲食店と異なり、多くの場合旅行者は出発の前に宿泊の予約をします。

半年~1年先の予約をするという例も少なくありません。

宿泊施設の個人客向けアプローチには、ネット予約サイトの活用が必須です。

そのサイト自体にたくさんのユーザーが集まりますので、外国人観光客の来訪がまだ少ない地域ほど効果があります。

さらに、自社サイトを構築し、海外から直接予約できるようにすることも必要です。

ネット予約サイトを活用して知名度を上げ、自社サイトに誘導します。

自社サイトからの予約が収益率が一番いいはずですので、こちらは必ず対策をするべきところとなります。

団体客を集客する場合、第一に現地の旅行会社やツアオペへのアプローチを考えます。

旅行博も有効な手段ですが、費用がかさむので、他社や自治体と連携して取り組むようにしましょう。

小売店の集客アプローチ

多くの場合、買い物をする店を決めるのは、その場あるいは直前です。

観光地の目抜き通りを想像すると分かるように、大半の人はその場に行ってからどのお店でお土産を買うかを決めます。

そのため、目の前にいる相手をどう振り向かせるかが重要です。

店頭の看板に「welcom/歡迎」といった看板を掲げる、目につくところに免税品の特売コーナーを設けるといった施策が有効となります。

お店の顔となる自社サイトの構築も必要ですが、外国人向けのフリーペーパーでクーポン付きの広告を打つという施策もかなり効果的です。

自治体や観光エリアの集客アプローチ

自治体や観光エリアでは、「知ってもらうこと」が何より重要です。

例えば、目的地が「熊本」と決まっている人に対して「東京」をいくらアピールしても結果には繋がりません。

つまり、旅行前である「目的地の決定」より以前に知ってもらう必要があり、海外でのプロモーションが大きな意味を持ちます。

海外でのプロモーションは国内の場合よりも費用がかさみますので、まずは費用のかからないSNSを使いましょう。

ターゲットとする国でよく使わせれているSNSを調べ、地域の魅力を発信しましょう。

当然、その着地点となる自社サイトも「行ってみたい」と思わせるような目を引くものでなければなりません。

海外での広告出稿、旅行博、ファムトリップといった費用のかさむ施策については、地域同志で連携して行いたいところです。

連携は、隣接した市町村に限った話ではありません。

旅行者の動線を意識した連携も可能で、たとえば、アニメが売りの自治体同士で手を取り合って集客するという試みも始まっています。

 

色々なやり方があるけど、まずは自社サイトを作るところからかな。

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多言語化のホームページを作ることはどの業種でも効果を抜群に発揮します。しっかりと作り込みましょう。

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